鳥取産業保健総合支援センター　所長　川﨑　寛中

７月１日から７日までの全国安全週間は、「みんなでつなぎ　高まる意識　達成しようゼロ災害」のスローガンの下に全国一斉に展開されます。全国安全週間は、「人命尊重」という崇高な基本理念の下、「産業界での自主的な労働災害防止活動を推進し、広く一般の安全意識の高揚と安全活動の定着を図ること」を目的に、毎年続けられ今年で87回目を迎えます。各事業所の産業保健従事者は経営トップと歩調を合わせて、それぞれの事業所において安全意識を高め、労働災害の防止に取り組んでください。詳細は当総合支援センターのホームページ、メールマガジン、鳥取労働局のHPなどをご覧ください。

全国安全週間に合わせて、平成26年度鳥取県産業安全衛生大会が７月3日（木）に倉吉未来中心　大ホールで開催されますので、事業所の産業保健従事者は積極的に参加してください。なお、当総合支援センターも共催事業として参加し、事業の周知活動を行うと共に、山陰労災病院のご協力・ご支援をいただき、会場で血圧や血糖の測定、保健指導などを行いますので、大会参加者の方々のご利用をお待ちしております。

６月12日から７月13日にかけてブラジルで開催されているサッカー2014FIFAワールドカップでは、C組の日本は惜しくも１次リーグで敗退して決勝トーナメントに進出できず、サッカーの世界レベルの岩盤を打ち崩すことはできませんでした。
わが国では第二次大戦前のサッカーは、蹴球（しゅうきゅう）と言われていましたが、これは平安時代以後、公家社会で行われた蹴鞠（けまり）の伝統に由来するものです。現在NHKの大河ドラマ「軍師官兵衛」で活躍している織田信長は蹴鞠が上手だったらしく、今風に表現すれば、ザック・ジャパンはストライカーの織田が次々にシュートを成功させて一次リーグを楽々と突破し優勝にまっしぐらでしょうか。

気象庁が発表したこの夏の天候予報によると、西日本の気温は高めの見通しになっていますので、夏本番の７月は事業所や家庭できちんと熱中症対策を講じてください。当総合支援センターのホームページやメールマガジンで紹介している熱中症関連の情報をご利用ください。

鳥取産業保健総合支援センター　所長　川﨑　寛中

木々の緑も深みを増し、街はすっかり夏の装いに変わりました。６月に入ると本格的な夏に近づいた感じで、特に衣替え（ころもがえ）した中学生や高校生を見ると、こちらまで若返った気持ちになり、すがすがしい感じになります。職場では５月からクールビズが始まっていますが、６月からはスーパークールビズになりますので、おしゃれな軽装で、冷房時の室温を２８度に保ちながら、平成２６年度第１・四半期最後の月に良い実績をあげてください。

今年４月の鳥取県の人口は５７万４，５３０人で、昨年４月に初めて５８万人を割り込んで以来、その後も人口は減少しています。一方、総務省がまとめた４月１日時点で、１４歳以下の子どもの数は１，６３３万人で、３３年連続で減少しています。さらに１９４７年から１９４９年までの３年間に誕生した「団塊の世代」が２０１５年には全てが前期高齢者に仲間入りして、高齢化社会が一段とスピードアップされます。わが国でみられる高齢化社会は将来に向けて、１５歳以上の人口を労働可能な人口とする労働力人口を確実に減少させますので、現在事業場で現役として働いている労働者は改正高年齢者雇用安定法に基づいて、定年の延長や定年後の再雇用などによって、定年後も労働者が高いスキルを発揮する時代に入ります。

定年後の再雇用では個々の労働者の健康状態が一番の問題点と考えられます。現在労働者は年に１回の定期健康診断（健診）や人間ドックを受け、４０～７５歳未満の被保険者と家族（被扶養者）で生活習慣病の危険性が高い人には特定保健指導（特定健診）が行われています。厚生労働省のワーキンググループの報告によると、特定健診でメタボリックシンドロームと判定され保健指導（積極的支援）を受けた人のうち、男性で約３割、女性で約４割が、翌年度にはメタボを脱していますので、健診や人間ドックを通じて健康は自分で創るもの守るものと心掛けて、生涯現役の健康づくりに励んでください。

今月の楽しみは６月１２日から７月１３日にかけて、ブラジルで開催されるサッカーの２０１４ＦＩＦＡワールドカップです。ザック・ジャパンの日本選手に盛んな声援を送ってください。

鳥取産業保健総合支援センター　所長　川﨑　寛中　

暦の上では５月５日の立夏から夏の始まりで、「夏立つ」「夏来る」といわれますが、５月は若葉が美しく輝き一年中で最もすがすがしい季節ですから、ゴールデンウィークは新緑を求めて屋外で楽しんだり、旅行で気分転換を図るのには絶好の時期です。

　ゴールデンウィークとの絡みで世界の祝祭日を調べますと、日本の年間１５日は先進国の中では比較的多いほうで、一方、平成２６年の祝日、振り替え休日、土日を含めた休日は１２３日になっています。一般に日本人は休日の過ごし方が下手な国民といわれ、休日の過ごし方のアンケート調査ではテレビ、ＤＶＤ／ビデオ、ゴロ寝、美味しい物を食べに行く、家の片付け、掃除、洗濯などが上位を占めています。日本大学医学部兼板佳孝先生の「日本人のストレス対処行動および余暇の過ごし方についての疫学研究」によると、男性では余暇の過ごし方として「自宅でのんびりする」と「友人・知人と過ごす」、女性では、「友人・知人と過ごす」、「運動する・スポーツジム・フィットネスクラブに行く」、「買い物にでかける」などがストレス軽減の観点から好ましい結果が出ています。今年のゴールデンウィークは自分の懐が暖かいか寒いかのことも考えながら、よい休日を過ごしてリフレッシュし、自分自身をよりよいものに変えてください。

　余暇をテレビやＤＶＤ／ビデオで過ごして運動不足の上に過食が加わると、各事業場で４月から始まった健康診断や人間ドックで異常所見が見つかり、肥満に関連する高血圧、脂質異常症、耐糖能異常、高尿酸血症、脂肪肝などのリスクを指摘されます。さらに最近の研究では、肥満は、うつのリスクを増し、同時にうつも肥満を進展させるといわれますので、日常生活においては体を動かすアクティブレスト（積極的休養）と栄養バランスのとれた腹八分目を心掛けて健康づくりに励んでください。

　ゴールデンウィークを楽しんだ後に、５月の第２日曜日の１１日は母の日。日頃の母の苦労をいたわり、母の恩に感謝しましょう。

鳥取産業保健総合支援センター　所長　川﨑　寛中　

沖縄から北上する桜の花を気象学の前線になぞらえて桜前線と表現されますが、今年の桜前線はほぼ平年並と予想されていますので、山陰地方では４月上旬に染井吉野（ソメイヨシノ）が満開になることでしょう。わが国では「花」と言えば桜を指すほどに日本人は桜花好きですが、これに劣らず米国人も桜を愛しているようです。３月２２日に首都ワシントンで始まった「全米桜祭り」は日米友好を願って盛大に開催されています。桜祭りは１９１２年に尾崎行雄東京市長が日米友好のシンボルとして約３千本のソメイヨシノの苗木を贈り、現在では毎年百万人以上のアメリカ市民が首都ワシントンのポトマック河畔に咲く華やかな桜を楽しんでいます。

平成２６年４月から鳥取産業保健推進連絡事務所が改変され、産業保健推進センター（連絡事務所）事業、メンタルヘルス対策支援センター事業及び地域産業保健センター事業を一元化した新たな産業保健事業が始まり、当連絡事務所の名称は鳥取産業保健総合支援センターに変更されました。当センターの業務内容は、これまでと同様に事業場における産業保健活動の促進、産業保健関係者のための専門的研修及び事業者等に対するメンタルヘルス等産業保健対策の普及啓発事業の実施、並びに小規模事業場の事業者及び労働者に対する産業保健サービスの提供による労働者の健康確保に努めてまいります。

４月は平成２６年度の始まりで人事異動の季節でもあります。この中にはベテランの職員や、希望に目が輝いた社会人として第一歩を踏み出した新人も含まれています。皆さんが一日も早く業務を通じて戦力となられるように期待します。当センターでは職員４人体制から５人体制になりましたので、職員一同が一層ステップアップを心掛けて産業保健活動の業務に取り組んでまいります。

桜の花の盛りは一週間ぐらいで、その間に「花にあらし」の日もありますので、穏やかな明るい青空が広がる日を選んで花あるときには花に酔ってください。

鳥取産業保健推進連絡事務所　代表　川﨑　寛中

３月になっても全国的にインフルエンザは引き続き流行していますが、鳥取県でも県全域にインフルエンザ注意報が発令中です。さらに２月末頃から工場の煙や自動車の排気ガスなどから発生する微小粒子状物質（PM２.５）による大気汚染が深刻になってきました。鳥取県でも大気中のPM２.５が基準を超えるとPM２.５の注意報が出されています。一方ではスギ・ヒノキ花粉などによるアレルギー症状を呈する花粉症の人にとっては厄介な季節になりました。インフルエンザ、PM２.５大気汚染、花粉症の三重苦対策としてマスクが必須になりつつあります。マスクは顔とマスクの間にすき間のない密着する少し大きめのマスクがお勧めです。PM２.５や黄砂の濃度が上昇した日はマスク着用のほかに、できるだけ不要不急の外出を控えることや、心肺疾患を有する労働者は屋外での仕事に配慮する必要があります。

花粉症をはじめとするアレルギー疾患にみられるアレルギー症状は労働生産性に負の影響を及ぼすことが指摘されていますので、花粉症の人はセルフケアのほかに、早めにアレルギー専門医を受診して医師のアドバイスを受けてください。花粉症の適切な治療はアレルギー症状を改善させるだけでなく、患者（労働者）のパフォーマンスまで改善させて、労働能力を高めることに留意すべきです。

３月は自殺対策強化月間です。警察庁のまとめによると、平成２５年の自殺者数は２７,１９５人で、対前年比６３３人（約２.３％）減で、前年に引き続き３万人を下回っています。平成２５年の交通事故死亡数４,３７３人（前年比３８人減）に比較して、圧倒的に自殺者数が多いことがわかります。産業保健従事者をはじめ労働者ひとり一人が社会の中でゲートキーパーになって、「誰も自殺に追い込まれることのない社会」を目指す必要があります。

昔から木の芽時には身体や精神の変調を起こしやすいと言われますので、健康には十分気をつけながら、平成２５年度の最後の月によい実績を残して新しい年度に移ってください。