鳥取産業保健推進連絡事務所　代表　川﨑　寛中

３月になっても全国的にインフルエンザは引き続き流行していますが、鳥取県でも県全域にインフルエンザ注意報が発令中です。さらに２月末頃から工場の煙や自動車の排気ガスなどから発生する微小粒子状物質（PM２.５）による大気汚染が深刻になってきました。鳥取県でも大気中のPM２.５が基準を超えるとPM２.５の注意報が出されています。一方ではスギ・ヒノキ花粉などによるアレルギー症状を呈する花粉症の人にとっては厄介な季節になりました。インフルエンザ、PM２.５大気汚染、花粉症の三重苦対策としてマスクが必須になりつつあります。マスクは顔とマスクの間にすき間のない密着する少し大きめのマスクがお勧めです。PM２.５や黄砂の濃度が上昇した日はマスク着用のほかに、できるだけ不要不急の外出を控えることや、心肺疾患を有する労働者は屋外での仕事に配慮する必要があります。

花粉症をはじめとするアレルギー疾患にみられるアレルギー症状は労働生産性に負の影響を及ぼすことが指摘されていますので、花粉症の人はセルフケアのほかに、早めにアレルギー専門医を受診して医師のアドバイスを受けてください。花粉症の適切な治療はアレルギー症状を改善させるだけでなく、患者（労働者）のパフォーマンスまで改善させて、労働能力を高めることに留意すべきです。

３月は自殺対策強化月間です。警察庁のまとめによると、平成２５年の自殺者数は２７,１９５人で、対前年比６３３人（約２.３％）減で、前年に引き続き３万人を下回っています。平成２５年の交通事故死亡数４,３７３人（前年比３８人減）に比較して、圧倒的に自殺者数が多いことがわかります。産業保健従事者をはじめ労働者ひとり一人が社会の中でゲートキーパーになって、「誰も自殺に追い込まれることのない社会」を目指す必要があります。

昔から木の芽時には身体や精神の変調を起こしやすいと言われますので、健康には十分気をつけながら、平成２５年度の最後の月によい実績を残して新しい年度に移ってください。

鳥取産業保健推進連絡事務所　代表　川﨑寛中　

気象庁の予報では日本海側は２～３月も寒気が入り込む日が多い見込みになっていますので、２月４日の立春を過ぎても引き続き厳しい余寒対策が必要です。一方では、２月に入ると一日一日と、わずかずつ日が伸びてきたことを実感します。これを先人たちは畳の目ひとつずつ「日脚伸ぶ（ひあしのぶ）」とうまく表現しています。

今月は２月７日（金）から２３日（日）まで１７日間にわたって、４年ぶりに第２２回冬季オリンピックがロシアのソチで開催されます。激烈な日本代表選考で話題を呼んだ男女のフィギュアスケート競技で、世界の一流競技者が氷上で音楽に合った優雅で芸術性の高い姿態をどのように表現するのか楽しみです。さらにノルディックスキーのジャンプで高梨沙羅選手や４１歳の葛西紀明選手の活躍に大きな期待を寄せています。２月は年度末を控えて忙殺される月ですが、昼間は業務をきちんと取り運び、夜はリラックスしてテレビでソチの雪と氷のスポーツを楽しんでください。

今年の１月に内閣府が発表した「国民生活に関する世論調査」によると、日常生活での悩みや不安を感じている人の割合が６６.１％、悩みや不安を感じていないと答えた人の割合が３２.９％となっています。悩みや不安の内容を聞くと、「老後の生活設計」（５５.３％）、「自分の健康」（５２.４％）、「家族の健康」（４３.２％）、「今後の収入や資産の見通し」（４０.０％）などの順となっていいます。前回の調査結果と比較して、「自分の健康」についてを挙げた人の割合が上昇していますので（４８.３％→５２.４％）、働く人は現役時代を含めて、健康は自分で創るもの守るものと心掛けながら、栄養バランスのとれた食事の摂取と体を動かす運動の習慣を続けることが必要です。

直近の鳥取県感染症発生動向調査では、県内全域において感染性胃腸炎やインフルエンザの患者数が増加しており、特にインフルエンザは流行が拡大する恐れがありますので、うがいと手洗いを励行してください。

鳥取産業保健推進連絡事務所　代表　川﨑　寛中　

新年明けましておめでとうございます。
まず初めにこの一年、皆様のご健康とご多幸をお祈り申し上げます。今年の干支は午（馬）年ですから、駿馬のように元気を出して飛躍の年になるように努力するもよし、一方老馬の智にならって独自の知恵をもって安定した将来を確立する道を探るのもよいと思います。

昨年は日本経済はアベノミクスによるデフレ経済からの脱却策がとられて景気は改善しつつあると言われますが、働く人にとって関心のある雇用の確保や収入増に結びつくアベノミクス効果の恩恵は地方においてはまだ実感できないようです。

産業保健従事者にとって最も重要な労働者の安全と健康の確保に関しては、鳥取労働局及び鳥取・米子・倉吉労働基準監督署が主唱で、当連絡事務所などが協賛となって、昨年１２月８日（日）から今年の１月３１日（金）までの５５日間にわたって、第２５回目の「ゼロ災５５（ゴーゴー）」無災害運動が、「おこたるな　基本動作と正しい手順　全員参加で５５ゼロ災」のスローガンのもとに展開されていますので、引続き産業保健従事者は事業場において、労働災害防止や安全衛生管理活動の推進に努めてください。

気象庁による１月から３月までの３ヵ月予報では、今年は平年と比べて西高東低の冬型の気圧配置が強まるため、全国的に寒く、日本海側では降雪量が多い見込みになっていますので、降積雪期における転倒災害の防止に努めてください。詳細は当連絡事務所及び鳥取労働局のホームページをご覧ください。

降積雪期における転倒災害を防止するためには、普段から食事・栄養や運動の心がけが大事です。食事は良質な蛋白質を含む魚介類や肉類、牛乳などを十分に取り、併せて鳥取県民は野菜の摂取量が１日目標の３５０ｇを下回っていますので、野菜料理を食べてください。冬場は運動不足になりやすいので、汗をかく程度のウォーキングや自転車乗り、事業場では率先して掃除などを行って積極的に体を動かし、エレベーターを使わずに階段を上る習慣を身につけて「気持よく働いて、いい仕事をする」をモットーとしてください。

鳥取産業保健推進連絡事務所　代表　川﨑寛中　

一年が経つのは早いもので、もう年末になってしまいました。一年のうち最も早く日が暮れるのは１２月上旬で短日（たんじつ）の極と言われます。１２月２２日の冬至を境に昼間が伸び始めますが、山陰の冬は日照時間が短いので、朝食をしっかり食べて朝早くから気力を充実させて業務に取り組み、良い実績を残して新しい年につなげたいものです。

今年度も鳥取労働局及び鳥取・米子・倉吉労働基準監督署が主唱者で、当絡事務所などが協賛者となって、１２月８日（日）から翌年の１月３１日（金）までの５５日間にわたって、第２５回目の「ゼロ災５５（ゴーゴー）」無災害運動が、「おこたるな　基本動作と　正しい手順　全員参加で５５ゼロ災」のスロ−ガンのもとに展開されます。本年は４月より国の第１２次労働災害防止推進計画（１２次防）がスタートしていることから、「誰もが安心して健康に働くことができる社会」を目指しています。鳥取労働局では１１月２５日に緊急死亡労働災害撲滅会議を開催して、年末まで死亡労働事故撲滅運動を展開していますので、産業保健従事者は事業場において労働災害防止や安全衛生管理活動の推進に努めてください。詳細は当連絡事務所及び鳥取労働局のホームページをご覧ください。

１２月に入ると、忘年会やパーティー、家族団らん等でお酒を飲む機会が増えてきます。人において適量とされる飲酒量は、男性で１日平均２０g程度のエタノール量（日本酒換算で約１合　、ビール５００ml)、女性で１０g程度であり、飲酒量が１日６０gを超える時は休肝日をつくることを勧めます。職場検診などで約１５％に発見される肝機能障害の大部分は脂肪肝であって、その背景となるメタボリック症候群の肥満、糖尿病、脂質異常症との関連性を重視しなければなりません。最近の研究によると飲酒と肥満が重なるとアルコール性肝障害が進行すると言われますので、肥満対策が重要となってきます。

寒くなると街ではブーツを履いた女性が増えてきました。今年はブーティー（ショートブーツ）に注目が集まっていますので、ショッピングや忘年会などで街へ出掛ける際には流行のブ−ティーで足元を決めてください。

鳥取産業保健推進連絡事務所　代表　川崎寛中

木の葉の紅（黄）葉は、秋に天気が良く、葉が日光に十分当り、朝の最低気温が６〜７度以下になって、しかも夜と朝との気温差が大きい年は紅葉の色は一層美しくなります。１１月はまさしく紅葉を愛でる月ですので、週末や祝日の穏やかな秋日和には心身のリフレッシュを兼ねて、山陰地方の紅葉の名所を巡って、山紅葉や雑木紅葉の美しさ、ゆたかさを堪能してください。

わが国の年間自殺者数は、平成１０年に急増して以後、１４年連続して３万人を超えていましたが、平成２４年は２７，８５８人と１５年ぶりに３万人を下回り、今年度も９月末までの暫定値は総数が２０，９６２人ですので、年間自殺者数は３万人を下回りそうです。平成２４年度のデータでは、自殺者のうち約２,５００人が勤務問題を原因・動機の一つとしていること、メンタルヘルス上の理由により休業又は退職する労働者が増加していること、さらに医学的には労働者のうつ病態の多様化やうつ状態の患者数の増加がみられることなどから、職場におけるメンタルヘルス対策の取り組みは一層重要な課題となっています。

鳥取労働局では、今春、鳥取県下で労働者を３０人以上使用している事業場（８７７社）を対象に、メンタルヘルス対策の実施状況について調査すると、回答のあった７３８社（回答率８４.２％）のうち、メンタルヘルス対策を実施している事業場は４１３社（実施率５６.０％：全国の実施率４７.２％）で、前年より１.８％上昇し年々企業の取り組みが進んでいます。一方、メンタルヘルス対策を実施していないと回答した事業場は２０５社で、そのうち６６.３％が取り組み方がわからないと回答しています。産業保健従事者は労働者の健康確保に関しては、環境調整や労務管理で対応しつつ、うつ状態の治療対象者を見落とさないことと、既に治療下にある場合は産業医や主治医との連携を密にすることが肝要です。

１１月３日の文化の日をはさんで、１０月２７日から１１月９日までの二週間は読書週間として設定されています。この期間はスマートフォン（多機能携帯電話）の使用を控えめにして、秋の夜長に新しい本や以前読んだ古い書物を自分流に読んで、読書を毎日の楽しみとしてください。